「保険は入るべき?入らないべき?」と悩んでいる方も多いのではないでしょうか。
記事では、保険に入るべき理由、入らなくてもいい理由、保険の制度などをわかりやすく紹介しています。
- リスク転嫁: 保険は、人々が単独で負担するには大きすぎるリスクを、保険会社と共有する手段を提供します。たとえば、医療保険は病気や怪我の治療費を、住宅保険は火事や災害による損害を、自動車保険は事故による損害をカバーします。
- 金銭的安心: 保険は予期せぬ事故や災害が起こった際に、その費用を負担します。これにより、生活の質を維持したり、経済的な困難を乗り越えるための支援が得られます。
- 法的要件の満足: 多くの国や地域では、自動車保険や医療保険を持つことが法律で義務付けられています。これにより、あなた自身や他人が経済的損害を被るリスクを減らすことができます。
- 長期的な財務計画: 一部の保険商品(例えば、生命保険や年金保険)は、長期的な財務計画の一部として設計されています。これらの保険は、あなたの資産を保護しながら、家族の未来を確保するための貯蓄や投資の機会を提供します。
- 予防医療の提供: 一部の医療保険では、予防医療のための検診やワクチン接種が保険適用となり、健康維持を促進します。
目次
1.保険には入るべき?入らない?
みなさんは民間の保険には加入していますでしょうか。生命保険文化センターの平成28年度「生活保障に関する調査」によると、男女共約8割の人が生命保険に加入しています。
10人に8人は何かしらの生命保険に加入しているということです。
果たしてどんな人でも必ず保険に入らなければならないのでしょうか。実は日本の健康保険などの公的な制度はとても優秀なので、場合によっては民間の保険に入らなくてもよい人もいます。
民間の保険に加入する人の目的は何でしょう。病気をしたりケガをしたりした時に治療費が高額になって支払えるか不安だからというのが加入する理由ではないでしょうか。
しかし、日本には公的な優れた制度である「高額療養費制度」があるのです。
高額療養費制度(こうがくりょうようひせいど)って何?
「高額療養費制度」とは、医療機関で支払った治療費はある一定の金額を超えると戻ってくる制度です。年齢や所得によって医療機関への月々の支払い上限額が決められています。
例えば、35歳の年収約600万円の人が病気で入院治療を受けて、一カ月100万円の治療費がかかった場合でも、月の自己負担金は87,430円で済むのです。
(ただし、食事代や患者の希望による差額ベッド代は含みません。)
どうですしょうか。そう考えると医療費の不安は少し減りますよね。
民間の医療保険に入った方がいい人は?入るべき理由は?
医療保険は病気やケガで入院治療、契約によっては通院が必要になった時に保険金が給付される保険です。医療保険に入るメリットが大きい人は、自営業やサラリーマンで貯蓄の少ない人です。
高額療養費制度は優れた制度ですが、もし入院するとなれば月々の治療費の支払い以外にも何かとお金はかかります。治療が長引けばそれなりにまとまったお金が必要になりますよね。
治療費以外にも仕事を休まなければなりませんから、今まで通りの収入は見込めません。よって貯蓄が少ない人や自営業を営んでいて蓄えの少ない人もまた、医療保険に入るメリットは大きいと言えます。
医療保険に入らなくてもいいのはどんな人?入らない理由は?
医療保険に入らなくてもいい人は、医療費を支払うだけの貯蓄がある人(特にサラリーマン)です。会社勤めをしている人であれば入院することになったとしてもしばらく有給を使うことができます。
また、長期の休みであればしばらくは給料の約3分の2の額の傷病手当金が給付されますので医療費を支払うだけの貯蓄がある人は無理に入る必要はありません。
月々の保険料を貯蓄して自分で医療費として貯蓄しておけばよいと思います。
しかし、貯蓄があったとしても何かあった時に不安、病気やケガで入院をしなければならない時に保険があると心強いという人は、貯金の大小にかかわらず家計に大きな負担をかけないなら加入してもよいです。
死亡保険に入らなくてもいいのはどんな人?入らない理由は?
死亡保険に入った方が良い人はどんな人でしょうか。死亡保険に入るべき人は、経済的な担い手である一家の大黒柱です。
自分が亡くなった後、残された家族が生活に困らないように、ある程度のお金を残す必要があります。そのような人は死亡保険に加入していた方がいいでしょう。
特に妻が専業主婦でまだ幼い子供がいる人は保障額を多めに設定するのが望ましいです。
しかし、数千万の保険金が給付される死亡保険は月々の保険料が高くなりがちです。そういう場合におすすめなのが、「収入保障保険」です。
「収入保障保険」とは
被保険者が万一死亡や高度障害になった時に遺族が保険金を受け取れるものです。
通常の死亡保険(定期保険、終身保険など)と違うところは、一度にまとまった金額を受け取るのではなく、年金のように月々決まった金額を満期まで受け取ることができることです。
定期保険よりも保険料が割安なのも家計にとって大きなメリットです。
ただし教育費などまとまったお金が必要という場合には、必要な期間のみ定期保険をつけるという方法がおすすめです。
最後に
保険はどんな人でも絶対に入らなければならないというものではありませんが、入ることで大きなメリットを得られる人がいるのも事実です。
年齢や家族構成、住居形態、資産などを考慮して自分にとって必要な保険を選ぶと良いでしょう。